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自動引き落としは、気に留めなくなるからこそ定期的に見直す

自動引き落としを設定するのは良い習慣ですが、副作用が一つあります。いったん設定すると、その支出は意識の範囲から消えてしまいます。しかし、消えたからといって存在しないわけではありません。

自動引き落としが生む三つの状況

一つ目は、金額がいつの間にか引き上げられることです。多くのサービスは更新時に料金を改定し、通知は通常 email が一通届くだけです。

二つ目は、無料トライアル期間が終わって課金が始まることです。設定したときはゼロでも、数か月後にはそうではなくなっています。

三つ目は、もう使っていないサービスの引き落としが続いていることです。引っ越してジムを替えた、通信会社を替えた、あるいはあるサブスクリプションをとうに見なくなっている、といった場合です。

毎月 10 分の見直し

日を決めて、口座とクレジットカードの記録を一度めくり、二つのことだけを見ます。

当サイトには、締め日、発送日、支払期日と、一枚の請求書にある日付は一つではないことについての別の記事があります。自動引き落としがそのうちのどの日に行われるのかを、まずはっきり確認しておきます。

  • 実際にできること
  • 引き落とされるべきものが問題なく引き落とされているか。失敗の通知は email 一通だけのことが多く、見落としやすい
  • 見覚えのない項目がないか

年に一度の、より徹底した見直し

毎年どこかで時間を取り、すべての自動引き落としを一枚のリストにまとめ、項目ごとに三つの質問をします。

当サイトには、サブスクリプション、保険料、月額料金が値上がりするとき、届いた通知で見るのはそれがどの期から適用されるかであることについての別の記事があります。その通知こそ、このリストを取り出すべきタイミングです。

  • 実際にできること
  • これはまだ使っているか。どのくらいの頻度で使っているか
  • 金額は最初に設定したときと同じか
  • 今初めて見たとしたら、申し込むだろうか

自動引き落としの失敗には特に注意する

カードの有効期限切れ、再発行、あるいは口座の残高不足のとき、自動引き落としは失敗します。失敗の通知はメール一通だけのこともあり、しかもプロモーションのフォルダに振り分けられているかもしれません。

当サイトには、無料トライアルの期限が近いとき、計算の基準になる日は自分が覚えている日とは限らないことについての別の記事があります。見直しのとき、有料に切り替わったばかりの数件は、こうして生じたものであることがいちばん多いのです。

そのため、カードが再発行されたら、ひも付けているすべてのサービスを自分から更新して回る必要があります。これは、一回限りの支払い漏れのいちばんよくある原因です。

リストを一枚残す

すべての自動引き落としを一枚のリストにまとめて保存します。項目、金額、引き落とし日、どのカードまたはどの口座にひも付いているかです。

このリストは、カードを替える、口座を替える、あるいは引っ越すときに特に役立ちます。どれを更新すべきかが分かるからです。当サイトには、請求スケジュールを作ったあと、現実とずれないようにする方法についての別の記事があります。

見直しのついでに、日付の分布も見る

自動引き落としには、金額のほかにもう一つ変数があります。日付です。気づかないうちに同じ週に集中していると、毎月、特に苦しい数日間を過ごすことになります。その原因は収支ではなくスケジュールです。

そのため、リストを作るときは引き落とし日も書き出し、一度広げて眺めます。同じ週に集中している場合、多くの事業者では請求日を調整できます。

当サイトには、支払期日が同じ週に集中しているとき、その多くは調整できることについての別の記事があります。自動引き落としはこれをいっそう起こりやすくします。設定したあとは、誰もその日付を見なくなるからです。当サイトには、期間の定めのある会員契約に署名する前に、見るべき数字は月額料金だけではないことについての別の記事があります。

この記事の範囲

この記事で扱うのは、見直しの方法と頻度です。個人の財務状況を評価するものではなく、いずれかのサービスの解約や継続を勧めるものでもなく、財務上の助言にもあたりません。

ポイント

毎月 10 分で「引き落とされるべきものが問題なく引き落とされているか、見覚えのないものがないか」を見ます。年に一度は全体を見直します。カードを替えたら、ひも付けているすべてのサービスを自分から更新します。

当サイトは、個人に合わせた投資、税務または財務のアドバイスを提供せず、いかなる金融商品、銀行、クレジットカード、送金サービスもすすめず、いかなる人の財務状況も評価しません。ツールが行うのは、あなた自身が入力した数字の合計、並べ替え、日付の計算だけで、どの口座にも接続しません。税務、投資、債務、またはあらゆる金額に関する判断は、公式の情報と資格のある専門家の個別の意見が基準です。

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